今回は親御様からいただく「大学生の子供が投資詐欺に関わっているかもしれない」といったご相談に対して解決に向かうための方法を、これまでに寄せられた相談内容や事例をもとにご紹介しています。
もしお子様、もしくは近しい人が何かしらの怪しい投資に関与していると思われる活動をしている場合は、是非当ページをご参考ください。
今回紹介する「投資詐欺」は被害者に対して、儲かる見込みのない株や商材、仮想通貨などに投資させて不当な利益を得るような詐欺だけを指しているのではなく、大学生などの若い世代が持っている将来の不安や自身のコンプレックスを解消できると謳ったセミナー・講習会(実際には参加による解消できる効果はないと思われる)にお金を払い参加することで、未来の自分に投資させているように思わせている、ような詐欺についても包括してご紹介しています。
よすが総合調査では、このようなトラブルを解決するための無料相談窓口を開設しています。解決実績のある専門カウンセラーが対応いたしますので、どなたでも安心してご利用ください。
投資詐欺トラブル – 大学生を狙った洗脳被害について
大学生を洗脳する投資詐欺が増加しています
近年、投資詐欺トラブルのターゲットとして学生が被害に遭うケースが増加しています。
若者を狙った詐欺はSNSやyoutubeなどを用いて勧誘を行うため、SNSなどのネット上のサービスを活用している多くの10代後半〜20代の若者の目に入りやすく、また金銭的に余裕のない若者にとっても「簡単に稼げる副業」「高収入」といった言葉に興味を持ちやすい傾向にあります。
その結果、学生などの若い世代がターゲットにされてしまう詐欺被害が増加している様子が見受けられます。実際に、親御様から「自分の子供が詐欺の被害に遭っているかもしれない」といったご相談が多数寄せられています。
若い世代を狙った詐欺の事例は全国的に見て深刻な問題であり、被害が大きくなる前に適切な対処を取る必要があります。
流行している投資詐欺 – 大学生への洗脳被害
以前の投資詐欺の被害のターゲットは、ある程度の資産を持っている社会人や経営者などが狙われる傾向にありました。資金がある人たちの個人情報は詐欺の業者によって集められており、その中から詐欺師がターゲットを絞り込み、周到な用意の末に詐欺の被害に遭ってしまうといったパターンが多く存在していました。
しかし現在では、そのような事前の情報収集にSNSが利用されるようになり、SNSと距離が近い若者までもが詐欺のターゲットとして狙われるようになったのです。
ターゲットとされる10代後半〜20代の若者には、投資に回せるほどの元手がないことも多いため、借金を作らされて搾取されたり、個人名義で携帯やカードを作らせて売ったり、闇バイトや危険な性風俗で働かせてお金を作らせる手口も新たに確認されています。
「憧れをマネタイズする」投資詐欺の洗脳手法
前述で若者が詐欺のターゲットとして狙われるようになった背景をご紹介しましたが、実際にどのような手口で洗脳されて投資詐欺に遭っているのでしょうか。
現在主流になっている洗脳の手口としては、若者の持つ憧れをマネタイズする方法が用いられています。
例を挙げると「お金持ちになれる」「異性からモテるテクニックを学べる」「自分の好きなことを仕事にできる」などの誘い文句で勧誘を行なっている詐欺のが、このような洗脳の手口を用いています。
若者が感じやすい漠然とした焦りや不安につけ込むように、「お金を払うことで今自分が憧れている状況になれる」という誘い文句で若者を騙します。
他にも、高級ブランドを身に纏った写真や高級外車の自慢、札束を積み上げたような写真をSNS上に投稿することで、若者に「自分もこうなりたい」と思わせたり「本当に稼いでるこの人の言うことは正しいのかもしれない」という洗脳を行い、それを信用してしまった若者は詐欺の被害者にも加害者にもなってしまうのです。
現代の若者は比較的ネットリテラシーに長けてはいますが、現状に満足がいっていない、将来に悲観的になっているような若者は、詐欺師から足元を掬われるように洗脳されてしまうケースが散見されます。
投資詐欺グループの「サークル活動」のような楽しさ
投資詐欺の場合、基本的にお金を払うことでさらにお金が儲かるということはありません。しかしそれを上手く誤魔化すために、詐欺師は被害者に対し、目先に得られる「楽しさ」という報酬を与えて洗脳を行います。
実例では、セミナーや合宿と称した旅行や飲み会、高級なレストランや焼肉店への招待、インフルエンサーに合わせるなど若者の興味を惹くイベントを行い、それを繰り返すことで「自分もこうなれる」という夢を見せて洗脳すると同時に、時間を稼いで詐欺の発覚を遅らせる目的が見受けられます。
実際の被害者からは「周りに同世代も多く、大学のサークル活動に似て面白く感じてめり込んでしまった」という声も多く耳にします。そのため、詐欺師が洗脳のターゲットとする若者は、実生活で交友関係が乏しい人やサークル活動などをしていない人、大学で周りに馴染めていないような人が被害者になりやすい傾向も見受けられます。
大学生を洗脳する投資詐欺師の正体とは
一概には言えませんが、これまでの調査結果から、大学生が関与している投資詐欺トラブルの多くが背後に詐欺グループや怪しい法人などの大人の存在が確認されています。
これらの洗脳を用いた詐欺は、被害者から資産を奪うような一般的な詐欺被害と異なり、いわゆる「マルチ商法・ネズミ講」に近い構造が見受けられます。そのため、過去にそのような手口で利益を得ていた人物や団体が、大学生をターゲットとして新しい方法を試みているのではないかと推測されます。
投資詐欺師が大学生を狙う手口・よくある事例
投資詐欺の「加害者・被害者ともに大学生」の事例も
危険な投資詐欺の実態として、加害者が被害者と同世代の大学生であるケースも多く見受けられます。投資家と名乗る大人よりも、同年代の大学生の方に抱く警戒心は少なく、自然な接点も多く存在するため、詐欺師は違和感なくターゲットに接近し勧誘する状況にまで持ちこむことが可能です。
また同年代の中で稼いでいるアピールをすることで、被害者を「自分もできるかもしれない」という思考に洗脳する要素にもなります。そのため、投資詐欺において被害者と加害者の年齢が近いということはアドバンテージになり、加害者側もそうした心理を利用している様子が見受けられます。
また、加害者側の大学生は詐欺であることを理解して勧誘している場合もありますが、自分が詐欺に加担している認識がない場合もあります。加害者側も洗脳をされ、お金を稼いでいると思い込み、騙されていることに気づかずに他人を勧誘してしまう状況も存在するのです。
投資詐欺に関わる大学生の要注意ポイント
これまでにご相談をされた内容から報告されている事例をもとに、投資詐欺の加害者、被害者に共通するポイントについてまとめました。もしお子様に以下のような点が見受けられたら要注意です。
- 突然起業すると言い始めた
- 会社員など特定の職業に対して否定的な発言が増えた
- SNSで周囲よりお金を持っていると自慢している
- 急に高級ブランドや腕時計、外車等を購入した
- 急に口調や服装、考え方が変わったように感じる
- 上京もしくは遠方への通学、一人暮らしをしている
- 元々は頭がよく勉強ができる
- 根が優しく、きっぱり断れない事がある…….etc
大学生の勧誘でよく使われるシチュエーション
バイト先での勧誘
大学生の勧誘トラブルが最も報告されている場所は、同世代が多く集まる居酒屋や飲食店などのバイトです。主にバイト先の同僚から投資に関する誘いを受けるケースが多く、勧誘をする側もバイト先の同僚を勧誘することを目的として若い世代が集まりやすいバイトに潜入しているケースも存在します。
被害者の目線からしても、自分以外のバイト仲間の多くが共通した活動をしていると、受けた誘いを断りづらく感じたり仲良くなるためには同じコミュニティに入らなければいけない、と言った洗脳に陥ってしまうのです。
さらにバイト先の同僚の多くを投資を謳った怪しい活動のコミュニティに引き入れてさえしまえば、そのバイトたちがまた別のバイトを自ら勧誘するように動かすことも可能になります。よって学生をターゲットとした詐欺は、若い世代が集まりやすいバイト先の中で拡散する傾向があります。
タワーマンションのエントランス・ロビーでの勧誘
他にも怪しい勧誘に悪用されてしまう場所として、高級なタワーマンションのロビーやエントランス、多目的スペースなどが挙げられます。これらの場所は居住者であれば簡単に利用でき、人目につきにくいため、投資の話を持ちかける際に多く利用されています。
また大学生にとっては高級感もあるので、投資の勧誘をする際に使えば「投資をしてお金を稼げばこんな場所に来れるんだ」といった、憧れに近い印象を与えることもできます。同様の理由で、高級ホテルや高層ビルの一室、会議室、レンタルルームが使われることもあります。
公営の会議室、レンタルスペースでの勧誘
事前に予約をすればレンタル可能な会議室、レンタルスペースなども勧誘する際に使われることがあります。
過去に報告された事例をご紹介すると、SNSで投資に関する情報を発信するインフルエンサー的な活動をしていた人物が、誰でも借りることができる市区町村の会議室で講習会を行い、あたかも行政公認のような演出をして大学生を勧誘をしていた、という事例も報告されています。投資詐欺の中でも起業や海外投資といった専門的知識を必要とするような投資の勧誘をする際に使用されています。
こうした手口が横行したため、現在では役所が「勧誘行為などに利用しないように」と注意喚起をしている場所もありますが、表向きは「勉強会」「セミナー」などで予約をされてしまうため、実際は現在も悪用をされていることが確認されています。
マッチングアプリでの勧誘
近年特に増加しているのが、マッチングアプリで出会った異性に投資話などを持ちかける勧誘方法です。これまで、結婚詐欺などではこうした手法が見受けられていましたが、最近は大学生が同様の方法で勧誘をしたり、勧誘を受けたりする被害が確認されています。
その他
高級レストランや焼肉店でも勧誘されるケースも存在しています。理由は先ほど紹介したものと同じで、勧誘の対象者を比較的高価な食事に連れていくことで、あたかも投資で稼いでいるような印象を与え、これから始める投資話の信憑性を高めることが目的とされています。
逆に、勧誘する側の事務所や実際に住んでいる家は避けられる傾向にあります。これは、後々に係争となった場合に、個人情報を握られたくないという思いからと推測されます。
大学生が投資詐欺に加担してしまった場合のリスク
このような投資詐欺に加害者側として加担していた場合、「知らなかった」では済まされません。
学生・未成年でも処罰の対象となります。実際に、末端で勧誘や契約を行っていただけで、大金を稼いでいたわけではない学生が検挙された例も確認されています。逮捕などに至った場合、実名報道などがされてしまうと就職やその後の人生にも影響が及ぼされます。
また「楽してお金を稼ぐ」ことに慣れてしまう危険性も挙げられます。在学中に働かなくともある程度のお金を稼げてしまうとわざわざ労力をかけて就活・就職する必要がないと思ってしまう、ましては大学を卒業する意味すらも見出せなくなり、大学を退学・除籍になるといったケースも見受けられます。
洗脳による投資詐欺やマルチビジネスは、ビジネスモデルとして絶対に長続きしないものであることが判明しています。しかし、学生が最初に少し儲けることができると「一生これで食べていけるかも」と勘違いをしてしまいがちです。しかし、絶対に後からトラブルや危険な状況に発展することは明白なのでご注意ください。
投資詐欺トラブル – 大学生を狙った洗脳被害の解決方法
■ 相手の手口と洗脳の内容を把握する
大学生がターゲットにされている詐欺の特徴として、被害者が活動に強くのめり込むよう誘導され、強い洗脳やマインドコントロール状態に発展する場合があります。その洗脳を解いたり詐欺被害から脱するためには、まず周りの方が、今のめり込んでいる活動に関する内容を理解する必要があります。
洗脳状態や詐欺被害から脱するために理解する必要がある点は主に2つ存在します。
①「何に投資しているのか」を知る
1点目は「何に投資しているのか」という点です。株や仮想通貨、情報商材などだけではなく、自身の夢や憧れのために自己投資などを強いられている場合があります。
被害者はどのような誘い文句で、何に投資しているのかといった実態を調べて知ることで、脱するための明確な方向性を理解した状態で対策を練ることが可能になります。
②「何を敵にされているのか」を知る
このような大学生を洗脳する詐欺は、まず最初に「自分と被害者の間に共通の敵を作りだす」方法が用いられます。
例を挙げると「親が投資をやめさせようとするのは古い考えだ。本当に子供のことを思っていない」と親を共通の敵として設定するケースや、「今の社会でまともに就職しても、起業に比べれば大した収入も稼げず、歯車として消費されるだけだ」と社会を敵に設定するような方法です。
共通の敵を作り上げることで、被害者に対し自分は味方であると認識させ、洗脳やマインドコントロールの第一歩を施します。
■ 必要な証拠を入手する
これまでにご紹介してきた投資詐欺の手口を理解した上で、実際に解決へ向けた動きとして、まず最初に詐欺に関する確証性のある情報を入手していく必要があります。
具体的には、投資詐欺の勧誘を行っている人物の正確な本名、住所、生年月日、また法人に関する情報、さらに組織的な犯罪である場合はその組織のメンバーの情報も集めておくと有力な証拠となり、洗脳を解くためだけでなく、返金や訴訟に向けた動きにも利用が可能です。
しかし最近では加害者側も警戒をしており、ネットで検索を行っても簡単に情報が出ないよう対策をされているケースが目立ちます。それどころか、あたかも正確であるかのように見せた偽の情報を流布している場合もあります。
このように「加害者側が公開した情報」は信用できないものも多いため、正確な証拠を手に入れるために専門家的な知識を有した調査事務所による適切な調査をお勧めしています。
■ 証拠を入手して相手の嘘の裏を取る
詐欺の加害者と思われる人から受けた投資話に対しては、本来であれば契約の前に、必ず専門的なファクトチェックを行うことが望ましいとされています。しかし、洗脳やマインドコントロールを受けて「自分にはこれが必要なんだ」と思い込まされている場合は、相手の都合の良い条件・内容で一方的な契約をさせられてしまっていることも少なくはありません。
もしファクトチェックを行って投資詐欺であることが判明した場合は、相手の謳い文句の裏を取るための調査を行う必要があります。客観的に否定できる証拠を取り揃えることで、被害者を洗脳から解くだけではなく、返金などに向けた係争での有力な証拠として利用できます。
具体的にどのような証拠が必要になるかは、詐欺のパターンや被害者の被害に遭っている状況によって異なるので、詳しい話は専門家等へご相談ください。
絶対にやってはいけないこととは?
「喧嘩腰や感情的な説得」
お子さんなど被害者を大切に思う気持ちが強いが故に、情に訴えかけるような説得を行ったり、厳しい言動を浴びせるような方法は逆効果となってしまう場合があります。また被害者の彼女や親友などに説得を頼むことも同様です。
ほとんどの親御さんが最初に考える「とにかく心から話せばきっと理解してくれる」と言う思いを、加害者は逆手にとって更に洗脳を強めてしまう場合があるためです。
例えば被害者に対して「この投資をやめるように親が説得してくると思うけど、それは”お金を稼いで夢を叶える”君自身の目的を阻害することになるよ。今までも、そうやって親の言いなりになってたんじゃない?」などと吹き込み、実際にその通りに親が反対の説得を試みると、被害者は「やっぱり加害者の言うことが正しかったんだ…」と加害者側に心が傾き、洗脳が強まってしまいます。
「被害者をさらに追いついめるような行動・言動」
「確実に投資詐欺である」という証拠を入手したとしても、その後の行動を間違えると取り返しのつかない結果に至ってしまう場合があります。
これまでに対応した事例でもこのような失敗は多く、証拠を突きつけて一方的に説教をしたり、子供が間違ってることをただ否定するだけだと、一時的に詐欺被害から遠ざけることはできますが、結果的に本人へ強いストレスがかかり、関係悪化や心理的なトラブルに発展する場合が見受けられます。
そのため洗脳を解くための説得を行う際は、必ず詐欺の被害に遭ってしまったことの言い訳ができる環境や逃げ道をこちら側で用意した上で説得する必要があるのです。詐欺の被害にあってしまった子供を強く叱りつけ、失敗の責任を全てお子様に背負わせないようにしましょう。長い目で見た際に、後々のことも考えつつ被害者本人のメンタルをこちらがケアしていくことが必要です。
「加害者との話し合い、乗り込みなど」
詐欺の加害者に対し詐欺のをやめるように直接訴えかけたり、家に乗り込んだりするといった対応を取るのは危険ですのでお辞めください。加害者は常に、被害者の家族などが乗り込んで来る事態を事前に想定しており、様々な罠を張ったり理論武装をして対策をしている場合があります。
過去に報告された事例では、子供への詐欺を辞めさせるように加害者の家に直接乗り込んだ親御様が、かえって脅迫罪や住居不法侵入として、詐欺の加害者から訴えられてしまったケースも存在しています。
そのため詐欺の加害者に対して、詐欺であることを裏付ける充分な証拠と情報を集めたうえで、相手の思う壺にならないように、こちらが常に有利な状況にある行動を取る必要があります。
「長すぎる様子見、放置、無視」
子供が詐欺の被害に遭っている兆候が見受けられた際は、ある程度の期間の様子を見ながら、解決に向けて対策を練ることが大切です。しかし詐欺の加害者から騙されている状況を知っていながら、放置し過ぎてしまうことも状況的に良いものではありません。
逆に子供が行っている怪しい活動について距離を置きすぎ、日常の中でタブーのような話題になってしまうと、いざ話し合いや解決への行動となった際に障壁となってしまう場合があります。
したがって、難しいですが否定も肯定もせずに、お子様との定期的なコミュニケーションを取りながら、適度な距離感を保ち続けることが重要です。
まとめ
投資詐欺に関する大学生のトラブル解決・洗脳を解くためには
今回は自身のお子様が投資詐欺に関与しているかもしてないというご相談に向けて、これまでに報告された事例とそれをもとにした解決方法をご紹介しました。
近年の大学生などの若い世代の多くは、他者と比較して自分だけ異なっている部分を見つけると不安に感じてしまいやすく、今回紹介したような投資詐欺はそこを起点に洗脳を行う手口だと考えられます。
「自分の持つコンプレックスの解消に向けた投資」であったり「自分の周囲の人が投資のコミュニティに属していると自分だけ仲間はずれのように感じて断れなくなってしまう」といった現代の若者の特徴に合わせて、詐欺や洗脳の手口も刻々と変化をしています。
また被害者の年齢が若いということもあり、場合によっては回復しずらい精神的な傷が残ってしまう恐れもあります。そのためなるべく被害者の心的状況も考慮しながら解決に向けての行動を取る必要があると思われます。
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