ご近所トラブルから悪質なストーカー被害に発展してしまう例は少なくありません。
特にお住まいが近いというだけで、様々なご不安やリスクを伴います。
こうした事案に対処するため危険な点や解決に向けてのご提案をご紹介しています。
探偵や興信所へご依頼をお考えの際は、当ページをご参照ください。

ご近所トラブルから生まれたストーカー

専門家と協力して解決する

よすが総合調査では、専門家を交え様々なストーカー事案に対応してきました。
その中でも、こうした近隣トラブルをきっかけとするストーカーは、特に危険性が高いと見受けられ、早急な解決が求められます。

特に被害者が持ち家や永住している場合では、些細なストーカー行為が長引き、ひどい例では何十年も被害を被っている方がいらっしゃいます。
しかし、どんな状況でもストーカー行為はれっきとした犯罪行為です。
正しい対処をすることで、被害を食い止め、元の生活に戻すことが可能です。

怨恨からの執着・ストーカーは特に危険

特に近隣でのストーカー行為が危険な理由として、きっかけが怒りや怨恨であることが多い点が挙げられます。
こうした発端でのストーカーは強い執着を生むため、静観することで事態が改善する見込みは極めて低いと言えます。

また、近隣という立地上、実際のストーカー行為が手軽に実行できてしまう面もあり、事態が深刻化するケースが多いと言えます。
そのため、前述の通り何十年と続くストーカー行為の多くが近隣の犯人です。
現在、被害が始まったばかりの方は、そうした危険性があるため早急な行動が求められます。

近隣でのストーカー行為の特徴

■行動の監視

もっとも多いのが、近隣住民より行動の監視を受けているとのご相談です。
監視だけではなく、「監視していること」を匂わせるような発言や行動なども、これに含まれます。

警視庁の「ストーカー規制法」の解説ページに、以下のような文言があります。

この法律による規制の対象となるのは

イ 監視していると告げる行為
例えば、
あなたの行動や服装等を電子メールや電話で告げる。
「お前をいつも監視しているぞ」等と監視していることを告げる。
あなたが帰宅した直後に「お帰りなさい」等と電話する。
あなたがよくアクセスするインターネット上の掲示板に、上記の内容等の書き込みを行う。

引用元:警視庁 – ストーカー規制法

この通り、些細な会話でも法に抵触するケースがあるため注意が必要です。

盗聴・盗撮の危険

監視行動がエスカレートすると、危険な盗聴・盗撮被害が起きてしまう場合があります。
近隣のような距離が違い建物同士の場合、特に電波式の盗聴器が容易に使用できたり、設置型の盗聴・盗撮機を用いられることがあります。

そのため、不自然に情報が漏れてしまっていたり、あえて室内の会話を匂わすような事を言われた場合は、合わせて盗聴・盗撮機発見調査が必要です。

よすが総合調査の場合は、不審な機器の発見と除去だけでなく、犯人の検挙がトラブルの解決と考えています。
そのため、盗聴・盗撮機を調査する際は、ご依頼者様すら調査に気付かないくらいの極めて秘匿性の高い調査を実施します。
これにより、調査をしているという事が相手に伝わらずに、次の対策の段階に移行することが可能です。

騒音などの被害

大声や足音など、わざと行っていると思われる騒音についても、よくある被害の一つです。
「騒音おばさん」などが記憶にありますが、特定のワードを叫ぶ、大きな音を鳴らす、名指しで罵詈雑言を浴びせるなどの被害を受けてしまうと、精神的負荷(ストレス)がとても高く掛かり、メンタルへ大きな被害を生んでしまいます。

騒音トラブルは、dB( デシベル)などの基準値以上でしか対処できないと思われがちですが、言葉の内容や継続的な被害が認められれば、嫌がらせ行為として立件する事が可能です。

器物破損や住居侵入など

自転車や車、草木などにいたずらをされる被害は、立派な器物破損という刑事事件に該当します。
車に粘着性の高いテープなどを貼られる場合や、庭に除草剤などを巻かれた場合も同様で、しっかり証拠を残しておく事で被害届を提出できます。

こうした加害行為を行うために、敷地や駐車場に侵入される場合があります。これに関しても住居侵入に当たるため、完全な違法行為です。
監視カメラやセンサー類などで証拠をとる事で、立件し相手に訴求することができます。

その他・ほのめかしや付きまとい行為

以上はほんの一例で、こうした明確な被害でなくても、ストーカー行為は様々存在します。
多くの場合、加害者は「こんな行為は犯罪ではない」という間違った認識のもと加害行為をしている事があります。
罪の意識が一切無い場合、自然と被害が収まったり相手が飽きて収束することはありません。

側から見れば些細な被害でも、受けた当人にとっては大きな心の傷になり、最終的には精神的な大きい被害を被ってしまうことがあります。
そのため、絶対に我慢せず、専門カウンセラーに相談して解決を図りましょう。

ストーカー犯と闘うために必要な事

■相手を特定しましょう

ご近所の場合、「どこのだれが行っているか何となく分かっている」事は多いと思います。
しかし、しっかりと法的な対処などを行う場合、相手の名前や正式な住所が必要となります。

後述の証拠取得と合わせて、「どこのだれが」という事をはっきり知っておく事で、もし緊急被害が発生して110番を行う場合などにも有効です。
そのため、危険なストーカー犯に関する情報は事前に知っておきましょう。

■加害行為の証拠を取得

撮影や音声などで、被害の証拠を記録しておく必要があります。
また、器物破損や住居侵入が今まさに起きていると言った場合は、一般の方でも「私人逮捕」が可能です。

よすが総合調査では、専門の調査員が張り込み調査を行い、被害の瞬間を映像で確実に記録します。
また裁判でも使える資料の作成や、その場での現行犯逮捕なども行うため、お一人での対処が難しい場合は、専門家に依頼する必要もあります。

■時には「逃げる」勇気も必要

小さなお子様がいる場合や、命の危険が見受けられるようなストーカーの場合は、引っ越しなどで相手から逃げる判断も必要です。
もちろん、被害者であるご自身が引っ越したり逃げる行為は納得できません。
しかし、逃げる行為は決して「負け」ではなく懸命な判断の場合があります。

その際、どこに逃げたかや引っ越し先が判明しないような工夫をしたり、尾行などをされないように気を付ける必要があります。
よすが総合調査では、ストーカー対策の専門家が「正しい逃げ方」をお教えしていますので、ご不安の際はお気軽にご連絡ください。

■相手にあった訴求・解決を

「ストーカー犯を法的に訴える」ことで、被害が全て終わるわけではありません。
接近禁止の誓約書を書いたところで、実際にストーカー犯が突然現れて事件となってしまったケースもあります。

そのため、私たちはご相談のケースに合った解決法を目指しています。
例えば、ただ警察や弁護士に引き継ぎ事件化を目的とするだけではなく、加害者を説得した方が被害が止む場合などもあるため、相手や犯行状況によって対策を変えることがあります。
それぞれの被害や相手にあった正しい解決策については、私たちの専門アドバイザーが状況をお伺いしたうえでアドバイス・ご提案を行っています。

まとめ

ストーカー被害を調査で解決しています

よすが総合調査では、こうした悪質なストーカー犯罪を撲滅するため、様々な専門家やカウンセラーとタッグを組んでご相談をお受けしています。
これまでのご依頼から、多くの方が調査結果を利用してストーカー問題を解決してきました。

長年に渡った被害で、半ば諦めているような嫌がらせ行為なども、しっかりと正しい対処を知ることで、すぐに止めさせる事が可能です。
そのため、まずは下記の無料相談窓口よりすぐにご相談ください。

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