盗聴は、それ自体が目的の場合だけでなく、盗聴によって得た情報をもとに犯罪行為が発生してしまう場合があります。
よすが総合調査は、公安認可の専門調査会社として、盗聴器の発見・除去だけでなく犯人特定などの調査も行っております。
探偵や興信所へご依頼をお考えの方は、当ページを参考に一読ください。

盗聴から生まれる犯罪にご注意下さい

様々な犯罪の元凶となる盗聴被害

盗聴器が仕掛けられた場合、盗聴自体を目的とする場合もありますが、盗聴した内容を利用して犯罪を行うために設置されたケースが存在します。
そうした場合、単純に盗聴器を取り外すだけでは、違った方法で犯罪被害に遭ってしまう場合があります。

よすが総合調査ではそうした傾向が見受けられる場合、除去した機材から犯人特定調査を行うなど、「これから予期される犯罪を未然に防ぐ」対処を行います。
そのため、盗聴器を仕掛けられた意図を把握しなければ、正しい対処は行えません。
現在、同様の被害に遭われている方や、ご不安がある場合は、必ず専門家までご相談ください。

盗聴から生まれる犯罪の種類

これまでの相談事例から、盗聴が産む犯罪被害の種類についてまとめました。
もし盗聴されている場合は、以下のような犯罪に巻き込まれてしまう危険性があります。
必ずお一人で対処をしようとせず、警察や専門家にお任せください。

●ストーカー犯罪

盗聴器を利用した犯罪で特に多いのが、ストーカー犯罪です。
盗聴した内容によって、在宅の有無や出勤・帰宅時間を把握され、付きまとい行為などを行う加害者が存在します。
また、私怨からのストーカーの場合は、盗聴した会話やプライベートな情報を公開したり、それを用いた嫌がらせ行為を行うため注意が必要です。

●企業スパイや情報売買

店舗や会議室、バックヤードなどに仕掛けられる盗聴器は、こうした目的が多く確認されています。
会社の取引情報や人事内容などを盗み取る目的や、得た情報によって利益を得ようとする行為に悪用される場合があります。
セキュリティの高い場所に設置される盗聴器は、プロや業者が関与している可能性があるため、慎重な対処が求められます。

●空き巣や窃盗事件

近年、空き巣や窃盗事件などに盗聴器がよく利用されるケースが目立ちます。
特に自動車窃盗や、窃盗団が関与しているような危険な場合に悪用されることがあります。
このような場合、盗聴器の除去だけでは問題解決ができない場合がありますので、必ず専門家へのご相談をお願いいたします。

●強姦や暴行事件

ストーカー犯罪に近い目的ですが、レイプ犯罪などに盗聴器が悪用される場合もあります。
在宅の確認や、家のどこにいるかなどを盗聴器によって知られて犯行に及ばれるケースがあります。
こうした性犯罪の場合、再犯や同じ被害者がターゲットにされる場合があるため、早急な対処が必要とされます。

盗聴自体が犯罪にならない場合も

盗聴は、盗聴器を利用したタイプだけではなく、様々な種類があります。
集音器などで室内の音を聞く方法や、安全な場所にICレコーダーなどを設置されて後日回収するなど、その行為自体が明確に違法ではない場合があります。
そのため、警察も住居侵入やストーカー規制法などの罪状で検挙を行なったり、柔軟に対応することが求められます。

そのため、まず盗聴の事実を確認した上で、そうした傾向から犯罪の可能性を予測し、トラブルにあった対応をすることが重要です。

盗聴被害 警察と民間での解決策

盗聴被害に対して警察で行う対応とは

前述の通り、法に抵触しないよう盗聴されていた場合や、盗聴器のみが見つかったといった場合では、警察で対処が出来ない事もあります。
調書や証拠品押収はあっても、それ自体が罪に問えない案件であれば「何かあった場合の証拠」として話が終わってしまう確率が高いためです。

そのため、相談履歴を残す目的や、過去に起きた犯罪に関係する場合であれば、すぐに警察へ相談するのが得策です。

民間の調査会社が行う盗聴器調査

探偵や興信所のメリットとして、未然に犯罪を防ぐための調査が行える点があります。
費用は発生してしまいますが、前述の通りその後の犯罪のための盗聴であった場合、犯人を特定して検挙したり、民事での訴訟のための準備などが可能です。

もちろん直ちに緊急性の高い案件や、刑事での立件が有効な案件に関しては、警察と同時進行で調査を進めたり情報提供をする場合もあります。
個別の案件に関してのご相談は、下記の相談窓口よりお問い合わせください。

私たちの盗聴器調査の特徴

よすが総合調査の盗聴捜査は、調査員が専門の盗聴器発見機器を用いて、対象地点の内外を詳しく捜索いたします。
また機器を発見した場合は除去するだけでなく、場合によって犯人を特定するために泳がす調査や、機械の入手ルートなどから犯人を特定する方法をおこないます。
つまり、様々な方法を利用して「犯人を特定する」ことを最優先とするため、その後の犯罪発生率を下げることが可能です。

まとめ

必ず盗聴犯の特定を行いましょう

近年、海外からの輸入などによって、盗聴器がインターネットで比較的安価に入手できてしまうようになりました。
そのため、盗聴によって目的があるような場合は、現在の盗聴器をただ取り外したところで、新たな機器が設置されてしまう可能性があります。

つまり、完全に被害を断ち切るには、盗聴の目的を把握し、犯人を特定する必要があります。

全国盗聴被害 無料相談窓口

よすが総合調査では、24時間・365日 専門家が相談を受け付けております。
フリーダイヤル、メール、ご面談(完全予約制)が全て無料でご利用いただけます。

また、はじめての相談・依頼の方がご利用しやすいよう、匿名でのご相談も受け付けております。
現在、盗聴されているかもしれない、盗聴器を発見したい方は下記のバナーより必ずご連絡ください。

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