職場の中で風評被害を受けている方へ向けて、解決のための行動をアドバイスいたします。
現在、社会人いじめなどのトラブルが大きく問題視されていますので、危険を感じたらすぐにご相談ください。
職場内で起きる風評被害やデマ
すでに広まってしまった“噂やデマ”
あなたについて、言われのない情報や悪口が伝わってしまっている場合は危険信号です。
そもそも、噂の当人（あなた）にまで伝わっている時点で、相当多くの人物がその情報を知っている可能性があるためです。
特に会社内のケースでは、飲み会や喫煙所など、上下左右を超えたコミュニティが形成しやすい空間のため、そうした噂話が伝わる速度も速いと考えられます。
職場内の噂に見られる特徴
近隣トラブルでの噂や風評被害と違い、会社内でのケースに多く見られるのが「きっかけとなる特定の人物が存在する」という点です。
勘違いなどの自然発生型ではなく、誰かの意思や印象によって噂が広まってしまうケースが主です。
そのため、責任の所在や追及がし易いのが特徴です。
あなたに出来る対処法とは
●噂の内容を記録する
自分のネガティブな情報について記録するのは勇気が要ります。
しかし、後に有力な証拠となる場合があるため、出来るだけ記録しましょう。
また噂やデマはどんどん変化をするので、耳にはいった情報の日時などもしっかり記録しておきましょう。
「◯◯さんが私の話を周りに話していたようだ」といった、簡単な情報でも大丈夫です。
●人間関係を整理する
もしデマや噂の発信源の人物が特定できているなら、それを中心とした交友関係などを把握しておきましょう。
相談やご依頼をお考えの方は、説明がし易いよう人物相関図としてまとめていただくのも良いかもしれません。
これは、もし聞き込み調査などを行う際のターゲティングと、責任追及の際に必要な情報となります。
まったく出所の分からない噂やデマの場合でも、交友関係を把握しておくことで情報経路が把握できます。
●録音を行う（可能であれば）
小型のICレコーダーやスマートフォンの機能を利用し、職場内の会話について録音を行いましょう。
もし決定的なワードやあなたを特定できるような会話内容が録音できたら、有力な証拠となります。
ただ、録音に関しては発覚リスクがあります。
更なるトラブルに発展しないよう、無理に録音を行ったり、危険な場面での録音は控えた方が賢明でしょう。
また責任追及の面では録音だけだと難しく、外部からの証言など違った角度の証拠と併せて効力を発揮するものです。
そのため、適切なタイミングで録音を行う必要があります。
一人で悩まないでください
専門家が協力して解決します
よすが総合調査では、いじめ・風評被害に関して専門のカウンセラーがご相談をお受けしています。
お一人での対処が難しい際や、見方となってくれる人がいない際は、必ず私たちのご連絡ください。
お電話やメールで受け付けており、相談料は完全無料です。
また匿名でのご相談・お見積もりも可能ですので、初めての方でもご利用し易いサポートとなっています。
