今回はモラハラやDV、ハラスメント被害よって起きる洗脳・マインドコントロール等の解き方について、被害者の周りの方が可能な対処法、洗脳の解き方に関する情報をご紹介しております。
モラハラやDVなどの被害にあった場合、強いストレスを受けることで洗脳やマインドコントロールのような状態となり、正常な判断を下すことが難しくなるケースがあります。そのため、被害者が自分の力で現在の環境を変えたり、その場から逃げ出すことが難しく、解決が難しいトラブルでもあります。
よすが総合調査では、モラハラやDVに関する洗脳被害に対処するために、専門の心理カウンセラーが在籍しております。現在このような被害に遭っている方、またそのご家族やご友人など周囲の方は、24時間・365日相談ができる無料相談窓口までお問い合わせください。
この記事でわかること
- モラハラ・DVによる洗脳は被害者本人が気づきにくく、周囲の気づきと介入が回復の第一歩になること
- 加害者は「孤立化」など特有の手口で被害者を支配し、周囲は焦った強行連れ出しではなく段階的なアプローチが必要なこと
- 本人の意思だけに頼るのではなく、「離れざるを得ない状況」を戦略的に作ることが解決の本質であること
モラハラ・DV被害による洗脳の特徴と恐怖
家庭内など身近に起こりやすい危険な洗脳被害
当ページでは、モラハラやDV被害による洗脳・マインドコントロールに関する内容や解き方について、現在被害に遭われている方やご家族などに向けご紹介させていただいております。
洗脳やマインドコントロールについて多くのご相談をいただいておりますが、特に多いのが家庭内や交際相手との関係で発生するものです。
その手口として、モラハラやDVなどがよく用いられており、身近に起きやすい危険な被害であることが確認されています。
このようなモラハラやDVを起因とする洗脳被害については、以下のような特徴が見受けられます。
「自分がモラハラ・DV、洗脳を受けている」と気付けない
モラハラやDVを受け続けることで、洗脳やマインドコントロールに近い状態となると、被害者心理として加害者を庇ってしまう傾向が見受けられたり、「自分が悪いから罰を受けている」等と辻褄を合わせて暴力を受け入れてしまう場合があります。
これは強いストレスから心を守るための防御反応ですが、こうした状態が常習化すると、自分から洗脳状態を抜け出すことが極めて困難となり、心身の限界が来るまでモラハラやDVによるダメージを受け続けることになってしまいます。
また、被害者が被害を受けていることを自認できないと、被害届や離婚届を出すといった法的な対処が行えず、誰も助けるための手を差し伸べることができないといった状況に陥ってしまう場合もあります。
専門カウンセラーの臨床経験からは、被害者が「加害者にも良いところがある」「昔は優しかった」と加害の記憶を美化してしまう傾向もしばしば見受けられます。これは洗脳・マインドコントロールが進行しているサインの一つであり、周囲が違和感を覚えた時点で早めに相談することが、被害の長期化を防ぐ実務上のポイントです。
そうした最悪の事態となる前に、ご家族やご友人など被害者の周囲の人物、また専門家などの第三者が介入し、洗脳の支配による関係性を断ち切る必要があります。
「モラハラ・DV被害による洗脳」要注意ワード
もし、ご家族やご友人などから以下のような言葉を耳にする場合は要注意です。モラハラやDVによる洗脳被害に遭っているかもしれません。
- 「自分が悪いから怒鳴られる、暴力を受ける」
- 「好きだから、愛されているから平気」
- 「自分さえ我慢すればいい。大事にしたくない」
- 「いざとなったら逃げられるから今は大丈夫」
- 「モラハラやDVを受けても、あえて一緒にいる」
- 「加害者のことを悪く言わないでほしい」……etc
加害者による「孤立化」の手口と周囲の対処法
モラハラ・DV加害者に見られる典型的な手口の一つに、被害者を実家や友人といった外部とのつながりから切り離す「孤立化」があります。「あんな友達とは縁を切れ」「お前の親はおかしい」などと繰り返し吹き込み、被害者の味方となり得る人間関係を一つずつ減らしていくことで、加害者への依存と支配を強めていくのが特徴です。
この孤立化が進むと、被害者にとって加害者だけが世界のすべてに近い存在となり、洗脳状態から抜け出す足がかりを失ってしまいます。周囲としては、被害者からの連絡が減ったからといって感情的に問い詰めることは避けてください。責められたと感じた被害者は、かえって加害者側に心を寄せてしまう場合があります。
そのため、加害者に勘づかれにくい個別の連絡手段（本人専用のメッセージアプリ、SMS、SNSの別アカウントなど）をあらかじめ確保しておき、頻度は少なくても細く長くつながりを維持しておくことが重要です。このつながりが、後に被害者自身が「助けを求めたい」と思ったときの唯一の接点になるケースも少なくありません。
洗脳状態を示す危険なサイン・事例
もし、周りでモラハラやDV被害による洗脳を受けている方から、以下のような点が見受けられる場合は、危険な状況下に置かれている可能性があります。速やかに専門家や関係機関にご相談ください。
「被害者と突然連絡が取れなくなった」
常日頃からモラハラやDVを受けている人と、突然連絡が取れなくなったり見かけなくなったといった場合は、何か洗脳などをきっかけとしたトラブルに巻き込まれている可能性があります。
特に危険な事例については、監禁・軟禁状態に置くことで強い洗脳状態を作り出す方法が見受けられるため、一刻も早く助け出すための行動を起こす必要があります。
ご相談の際は、連絡が取れなくなった前後の様子などを思い出し、どんな些細なことでも専門カウンセラーまでお伝えください。
モラハラ・DV被害の洗脳事例 – 具体例
- 「親から強い折檻を受けて、学校などに行かされないようされた」
- 「夫に何時間も怒鳴られ続け、一歩も動けない精神状態となった」
- 「交際相手から携帯を壊されて、反省を示すまで軟禁された」
- 「同僚が誰にも言わずに突然仕事を辞めてしまった」……etc
「あざ、骨折、火傷など目に見えて暴力の跡がある」
家庭内や交際関係でDVが常習化しているケースにおいて、被害者の多くは外見から目立ちにくい箇所に暴力を受けることがわかっています。
しかし、骨折など目に見えた怪我に発展している場合は、かなり危険な状態までエスカレートしている可能性が高いため、一刻も早く対策を講じる必要があります。
モラハラ・DV被害の洗脳事例 – 具体例
- 「階段から落ちた、転んだ等、よく怪我をしている友人がいる」
- 「日常生活では考えにくい箇所に怪我や火傷を負っている」
- 「顔など明らかに殴られたようなアザが頻繁にできている」……etc
「表情、口調、服装、体型などが突然変わった」
モラハラやDVを受けている被害者について、客観的にがらりと印象が変わったり、突然口調や態度が大きく変化するような場合は危険のサインかもしれません。
特にモラハラやDVなどの強いショックによる洗脳の場合、周囲の人にもわかるほどの変化が被害者に見られることがあります。
また、支配相手からの命令でそのような変化を強いられている場合もあります。どちらも場合も非常に危険な状態であることに変わりはないので、ご家族や周囲の方に兆候が見受けられた場合はすぐに専門家にご相談ください。
モラハラ・DV被害の洗脳事例 – 具体例
- 「娘が同棲を始めてから激痩せ。突然泣き出すようになった」
- 「ある日を境にママ友が常に同じ色、同じ形の服を着るようになった」
- 「就職をした息子が突然怒鳴ったり命令口調になった」……etc
重大事件に発展した洗脳・マインドコントロール被害の事例
「北九州監禁殺人事件」
本事件は、詐欺と脅迫の容疑で1992年（平成4年）7月に指名手配を受けた男Mが、内妻のBとともに逃亡する過程で出身地である福岡県北九州市にたどり着き、知人の不動産業の男性を脅迫と虐待の末に死亡させ、その後Bの親族を北九州市の自宅に呼び寄せて監禁し、脅迫と虐待の末に親族間で殺害させた事件である。
「北九州監禁殺人事件」- Wikipedia
「篠栗男児餓死事件」
2020年4月18日に福岡県篠栗町在住の男児（5歳）が餓死した。死亡当時男児の体重は10キロ程度しかなく、死亡前10日間は水しか与えていなかった。
「篠栗男児餓死事件」 -Wikipedia
2021年3月2日に福岡県警捜査一課は男児の母親 A（39歳）と主犯 B（48歳・女）を保護責任者遺棄致死容疑により逮捕。
Bは2020年12月にも詐欺容疑で逮捕されていた。BはAにマインドコントロールを行い、長期間多額の金銭を搾取し、虐待を行い、A家を管理していた。
洗脳の解き方と解決へのプロセス
1. モラハラ・DVなど何が起きているのかを知る
まずは、被害者の身に何が起きているのかを正確に把握しなければいけません。
具体的には、モラハラやDVの内容やそれが起きるきっかけ、その時の被害者の状態、被害の回数や頻度などです。
このような記録は、後々に事件化などの法的な対処を行う際にも有効な証拠となりますし、被害者本人に自覚させるようなカウンセリング・説得の際にも用いられるため、重要な情報となります。
多くの場合、録音や映像、病院の診断書、通報記録、近隣の人などの証言内容などをもとに解決へのアプローチを行うため、このような証拠類を揃えていく必要があります。
【調査担当者からの実務ポイント】記録は日付・時刻・状況を簡潔にメモするだけでも有効な証拠になります。ただし本人が洗脳状態にある場合、記録を加害者に見つかることで状況が悪化する恐れがあるため、保管場所やタイミングは専門家のアドバイスを受けながら進めることを推奨します。
もし後述のような被害者に自覚がなく、周囲の人が助け出さなければいけないケースにおいては、本人にも気付かれないような形で、そうした情報を取得する必要があるため、プロや専門家にお任せすることをおすすめします。
2. 被害・洗脳内容にあわせたアプローチ
ここでは、ただDVやモラハラ被害を止めるだけでなく、そこで受けた洗脳状態を解除するための内容をご紹介しています。
まず、洗脳やマインドコントロール被害においては、そこに至ったきっかけや加害者の手口、状況などが全て異なるため、一概に共通する洗脳の解き方があるわけではありません。そのため、前記のような、被害者の置かれている状況を理解するための情報が必要となります。
そうした情報をもとに、大まかに「被害者に対するアプローチ」と「加害者に対するアプローチ」に部類して対策が講じられます。状況を鑑みて一方にしかアプローチができない場合もありますが、通常は最も洗脳を解くために効果が高い方が選ばれます。
【解決事例】長年モラハラを受けていた30代女性のケースでは、ご家族からのご相談を受けて専門カウンセラーが介入。第三者による客観的な記録の提示と段階的なカウンセリングにより、本人が状況を正しく認識し、安全な形で別居・弁護士相談へとつなげることができました。
被害者の洗脳を解くアプローチとは
多くの場合、解決に対してまず求められることとして、被害者自身が今置かれている状況を理解し受け入れることで、解決を望む方向へと導くことです。
しかし、真正面から「あなたはモラハラ・DV被害を受けている」と口頭で伝えても、深い洗脳やマインドコントロール下に置かれている場合は、それを理解できない場合があります。
そのため、第三者による客観的な証拠類と、被害者自身が置かれている状況を照らし合わせて、「自分が今いる環境は危険だ」という自覚を与えることが必要となります。
ここで特に注意が必要なのが、周囲が焦って被害者を強引に連れ出してしまう「強行連れ出し」です。深い洗脳下にある被害者は、住み慣れた環境や加害者から急に引き離されると、「加害者を裏切ってしまった」という罪悪感を抱きやすく、その結果、自らの意思で再び加害者のもとへ戻ってしまう「振り戻し（揺れ戻し）」と呼ばれる現象を起こすリスクが高いことが実務上わかっています。
そのため解決の鍵となるのは、客観的な証拠や記録を段階的に提示しながら本人の認知のズレを少しずつ正し、被害者自身が「この環境から離れたい」と自発的に思えるよう心理的な安全を確保したうえで、段階を踏んで支配関係から距離を置く「段階的離脱（ソフトランディング）」というアプローチです。
そこで被害者に被害意識が根付き、かつ「この状況から抜け出したい」と思えるような環境が整ってから、具体的な対策や法的対処を行うことができます。しかし、ここでも被害者をサポートしつつ常に目を配る人がいなければ、また以前のような洗脳状態へと戻ってしまう可能性があるため注意が必要です。
加害者にやめさせるためのアプローチとは
モラハラやDVの加害者側に対しても同様に、第三者からの説得や証拠の提示を行うことで、被害者との関係を続けられなくするような働きかけをする場合があります。
しかし、被害者の場合とは異なり、逆恨みや逆上による危険行為、また怒りが被害者へと向いてしまうリスクなどを孕んでいるため、簡単な方法ではありません。
そのため事前の身辺調査などで加害者の人となりや人間関係、仕事に関することなどを調査し、いくつもの保険を用意した上で周到な準備が必要となります。
こうした加害者へのアプローチについて、一般の方が行うことは極めて難しく危険なため専門家までご相談ください。
3. 周囲が知っておくべき「被害者のリアルな心理」と「離れざるを得ない状況作り」
1. 本人の意思だけに依存する限界（「でも・だって」の壁）
被害者本人に「この状況を解決したい」という明確な意思がある場合、リスクを抑える立ち回りには繊細な判断が必要なものの、解決自体はそれほど困難ではありません。
しかし実務上、問題となるのは、本人に解決の意思が伴わない、または意思が極めて揺らぎやすいケースです。周囲や専門家に「どうにかしたい」と相談してくる一方で、具体的な解決策や手順を提示すると「でも……」「だって……」と言い訳を重ねて行動を拒むケースが多発します。さらに加害者の元に戻ると、「自分が悪かった」「大げさに言いすぎた」と、問題を矮小化・収束させる方向へ自ら思考を折り曲げてしまう傾向も見受けられます。
2. 本質：物理的に連れ出すのではなく「離れざるを得ない状況」を演出する
客観的に見て極めて危険な状況である場合、本人の揺れ動く感情や口頭の意思に委ねていては手遅れになりかねません。
重要なのは、本人を無理やり物理的に引っ張って連れ出すことではなく、周囲・外囲の環境として「本人が離れざるを得ない状況」「加害者が離れざるを得ない状況」を演出・構築することです。
3. 解決を引き寄せる4つのアプローチ（組み合わせ戦略）
自然解決を待っていても事態が好転することはありません。プロの介入においては、以下のアプローチ（またはその組み合わせ）によって環境を整えます。
- アプローチ①：本人が加害者に抱いている信用や信頼を破綻させる客観的情報の入手と提示
- アプローチ②：加害者側が「本人と関係を継続するメリット」を失わせる構造作り
- アプローチ③：加害者側にとって「関係を継続するデメリット（リスク）」を極大化し、それを認識させる
- アプローチ④：相手にとって極めて不都合な情報を事前に把握した上での、圧倒的優位な立場での交渉
4. 放置した結末：自然解決は絶対にあり得ない
この手のアプローチや準備がないまま、周りが心配しているだけの状態で自然に解決することはまずありません。
加害者は被害者の利用価値（金銭・精神的搾取・労働力など）が完全になくなるまで徹底的に吸い尽くします。そして「いつ利用価値がなくなるか」といえば、絞り尽くすまで離さないため、そのタイミングが自然に訪れることは期待できません。だからこそ、第三者が戦略的に「終わりの状況」を用意する必要があるのです。
4. 中長期的なサポートやカウンセリング
モラハラやDVによる洗脳状態は、いわばトラウマのように心に根付いてしまうことがあり、支配関係から抜け出せたとしても、ふとした拍子に元の環境へ戻ってしまう場合があります。
そのため、ご家族やご友人など近い関係の方が継続的なサポートを行い、被害者の行動に眼を配る必要があります。
加害者と関係を断ち切ったはずなのに再び連絡を取ってしまったり、被害者が自ら別の「自分を支配してくれる人物」を探してしまう場合があります。
そのため、ただ洗脳を解くだけではなく、元の生活に戻るまでしっかりと支援をする体制も必要となります。
自力解決の限界
- 本人が加害者を庇ってしまい、家族だけでは被害の実態を整理できない
- 加害者に気づかれずに証拠や記録を集めることが難しい
- 説得を試みても本人の態度が変わらず、かえって関係がこじれてしまう
このようなケースでは、証拠収集のノウハウや説得・カウンセリングの経験を持つ第三者が介入することで、状況を安全に整理できる可能性が高まります。ひとりで抱え込まず、まずは専門家に現状をお話しください。
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よくある質問
モラハラ・DVによる「洗脳」とはどのような状態ですか？
強いストレスや支配を受け続けることで、被害者が加害者を庇ったり自分を責めたりして、被害を正常に判断できなくなる心理状態を指します。専門的にはマインドコントロールに近い状態と位置付けられます。
家族や友人が洗脳状態にあるかもしれないと感じたら、まず何をすればいいですか？
本人を頭ごなしに責めず、いつ・どのような被害があったかを記録しつつ、専門カウンセラーに相談して客観的な状況整理から始めることをおすすめします。連絡が減った場合も感情的に問い詰めず、加害者に気づかれにくい個別の連絡手段を確保してつながりを保つことが重要です。
本人が「大丈夫」「でも」と言って解決を拒む場合はどうすればいいですか？
深い洗脳状態では、本人の口頭の意思だけに解決を委ねると手遅れになる場合があります。本人を無理に連れ出すのではなく、客観的な証拠の提示や関係を続けにくくする環境作りなど、周囲や専門家が段階的に「離れざるを得ない状況」を整えることが有効です。
相談したら必ず調査や契約をしなければなりませんか？
いいえ。まずは状況をお伺いし、必要な対応を一緒に整理するご相談のみでも可能です。匿名でのご相談も可能で、秘密は厳守いたします。無理な契約を迫ることはございませんのでご安心ください。
まとめ
モラハラ・DV被害による洗脳を解くために
モラハラやDV被害による洗脳は、精神的・肉体的にストレスを与えて追い詰める中で生まれる非常に危険な状態です。被害者自身が被害に気付けなかったり、その状況に慣れてしまって自分では抜け出せなくなってしまうことも多く、周りの方が手を差し伸べなければ最悪のケースに陥ってしまうこともあります。
もし現在、ご家族やご友人など周りの方が、こうしたモラハラ・DV被害に遭っている、もしくは疑わしい場合は、大きなトラブルに発展する前にすぐ専門家までご相談ください。
モラハラ・DV被害による洗脳トラブル 無料相談窓口
「もう自分では止められないかもしれない」「家族の変化に気づいても、どう動けばいいか分からない」——そんな不安を一人で抱え込まず、まずはお話をお聞かせください。
よすが総合調査では、モラハラ・DV被害による洗脳・マインドコントロール問題に対処するため、多数の解決実績を持つ専門のアドバイザーがご相談を受け付けています。
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