公安局公認の調査会社として、これまで行方不明者や失踪者の捜索を請け負ってきた中での所感と、実際の統計を基に失踪者が見つかる確率と帰ってくる確率(割合)についてご紹介いたします。同様のトラブルで探偵社や興信所へご依頼をお考えの方は、当ページを参考にご覧ください。

失踪者を捜索して見つかる確率

見つかりやすい失踪と見つかりにくい失踪

まず、失踪には様々なタイプが存在します。自発的な失踪や、協力者がいる場合、精神疾患や認知症を発端とする失踪など、その種類は様々です。そうした内容ごとに、探し方や発見率なども大きく異なるため、当ページでは一般的に目安となるようなデータをご紹介しています。

よすが総合調査では、どのような失踪・行方不明トラブルにも対応出来るよう、専門家やプロの調査員を使い、質の高い調査やご提案を行っています。詳しくは下記のバナーやメール相談フォームより、無料相談をご利用ください。

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「見つかる確率が高い失踪」とは?

前述の通り、失踪には様々な種類があり、その中でも比較的「見つかりやすい失踪」が存在します。専門会社が調査を行う事で、すみやかに発見できる見込みのある失踪パターンは、以下の通りです。

●衝動的な失踪や家出

精神疾患を発端としていたり、喧嘩の末に家を飛び出してしまったり、言わば「何も準備をせず、衝動的に居なくなってしまった」ケースに関しては、比較的高い発見率が見込まれます。

これは、移動手段や行き先が絞り込めるため、捜索範囲を狭く重点的に調査することができるためです。失踪者捜索へのノウハウがある事務所であれば、早くて数日内に発見できることもあるでしょう。

●失踪から間もない場合

対象者が居なくなってから数日内に捜索へ着手する場合は、比較的すぐ発見へ至ることが可能です。これも前述と同様に、捜索範囲を絞れることに加え、日が浅いため手がかりや痕跡が多く残っているためです。

例えばコンビニなどの防犯カメラは、2週間以上経ってしまうと映像が消去されてしまうシステムがあります。同じように、様々な履歴や証拠となるデータも、1ヶ月近く経ってしまってからでは残ってない場合が多いため、失踪者を探す場合は早めの対処を心がけましょう。

●若年層の失踪

警視庁調べによると、最も多い失踪者の年齢層は10代〜20代です。そして、この年代の過半数は、発見・保護されています。
移動手段や所持金などが限られているため、大人の失踪者と違って捜索が簡単に行える点や、若年層の目撃情報などは記憶に残りやすいことが、発見率に関係していると考えられています。

しかし、近年はSNSを利用して家出や失踪の手引きをする人物や、そうした失踪者を利用しようとする人物も存在するため、帰ってくる確率が高いからと安心するのは禁物です。できるだけ早期発見を目指しましょう。

「見つかる確率が低い失踪」とは?

■失踪から数ヶ月以上経っているケース

前述の通り、しばらく時間が経ってから探し始めると、多くの手がかり失われているため捜索は困難を極めます。特に一般の方の捜索では取得できない証拠が必要となってくるため、個人の方の捜索では見つからない事が多くあります。
いなくなった事に数ヶ月後気付いた、自分で探していたが何ヶ月も見つからない、といった場合は、すぐに専門家や捜索機関までご相談をおすすめします。

■失踪に協力者がいるケース

元々、失踪の計画が立てられていて、かつその計画に協力者がいるような場合は捜索に困難を極めます。思いつく限りの手がかりや証拠が、すでに消されている場合があるため、個人の方の捜索ではまず見つかりません。

実際に、近年SNSなどの利用から同様の失踪が増加しています。目撃情報や様々な記録、客観的なデータから捜索を行う必要があるため、こちらも専門機関での捜索が必要となります。

■トラブルや犯罪に巻き込まれているケース

金銭的なトラブルや犯罪に関係した失踪は、簡単に発見できる確率は低いとされています。また個人の方での捜索自体がリスクを伴い、非常に危険です。

こうした失踪の場合は、失踪者の発見はもちろん、根本的なトラブルの解決まで求められます。そのため総合的に問題を解決できるような探偵事務所や興信所へのご依頼が必要です。

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統計で見る発見の確率

失踪者が見つかる確率は「8割」

警視庁は、毎年行方不明者統計を発表しています。その最新版である平成30年の統計には、以下のようなデータが記載されています。

平成30年度 

行方不明者数 84,753

所在確認   72,949(86.1%)

警視庁-行方不明者統計

所在確認とは、文字通りどこにいるか判明した、連絡が取れたことが確認された事例となりますので、「帰ってきた確率」ではありません。しかし、全体の8割超が発見されているということになります。

これは数日の家出や、連絡が一時的に取れなくなり焦って届け出を出してしまったようなケースも含まれるため、失踪トラブルの全体的な発見率とは言えません。しかし、死亡を除くと多くの場合が発見に至っている現状がわかります。

3ヶ月内で見つかる確率は「9割」

また、失踪者の発見確率には、日数も大きく影響することがわかります。そのデータとして、同統計に発見までの時間を統計した情報も公開されています。

所在確認までの時間

〜7日内   79.8%
〜14日内  83.6%
〜1ヶ月内  86.6%
〜3ヶ月内  90.6%

警視庁-行方不明者統計

失踪と勘違いのケースがあるため、やはり最初の1週間は大きく数字が跳ね上がるのが分かります。しかし、3ヶ月内であれば多くの失踪者が発見されていることが分かります。

実際にこのデータでは、以降の日数に関する確率はほぼ横ばいとなっているため、失踪者を発見するためには最初の3ヶ月が最も重要ということが分かります。

失踪者が自分で帰ってくる確率とは?

失踪者数の3割程度と予想

失踪者が自分で帰ってくる確率に関しては、警視庁などでは統計が発表されていないため、正確な数字は不明です。そのため、これまでのご相談やご依頼からよすが総合調査が予想を行いました。

警視庁発表の統計においては、見つけられた確率つまり「所在確認が取れた数」が発表されていますので、必ずしも「帰ってきた数」ではありません。連絡がついただけでも、発見数にカウントされています。またそこから説得や交渉を行い、実際に帰ってくる失踪者数は更に少なくなります。「自分で帰ってくる確率」は、それを更に下回ると予想されます。

一方で認知症の失踪者は多くが発見・保護されている

認知症での失踪者の所在確認
〜7日内   99.4%
〜14日内  99.8%
〜1ヶ月内  99.9%
〜3ヶ月内  99.9%

警視庁-行方不明者統計

認知症を発端とする失踪者に関しては、最初の1週間で99%が発見されていることが分かります。この中には、発見・保護されたケース以外にも、自分で帰ってくるような事例も多く含まれます。

まとめ

失踪者が見つかる確率を上げるために

以上のような結果から、失踪者が見つかる確率、失踪者が帰ってくる確率を高めるためには、以下のような点に気をつける必要があることがわかります。

  • 失踪のタイプによって見つかる確率は異なる
  • 失踪から1週間以内に動くことが重要
  • 3ヶ月以上経っていても見つかる確率はあるため絶対に諦めない

また当ページで紹介している統計情報に関しては、「警視庁へ行方不明届けが出された案件に関して」のデータとなるため、そうした届け出が出ていない失踪や、探偵・興信所が解決した案件は沢山あります。そのため、同様のトラブルでお悩みの方は、すぐに専門家へのご相談をお急ぎください。

失踪者が見つかる確率について 無料相談窓口

よすが総合調査では、多種多様な状況に合わせて、高い発見率を誇る失踪者発見調査をご提供しています。まずは、フリーダイヤル、メール、ご面談(完全予約制・全国対応)からご相談ください。専門のアドバイザーが発見までサポートいたします。

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