浮気相手への制裁の方法として一般的なのは慰謝料の請求です。
ただ、浮気相手が素直に慰謝料を払うとは限りません。

様々な理由をつけて慰謝料の支払いを回避しようとしてくるでしょう。

このページではそういうった慰謝料を払わない浮気相手に対して、慰謝料を支払わせるため手段や、そのために必要な情報、その情報を手に入れるために有効な探偵の調査項目を紹介しています。

浮気相手が浮気そのものを否定している

その場合、浮気の事実があったことを証明する必要があります。

例えば「デートの様子や自宅やホテルなどの出入りが記録されている写真・動画」などです。

これらは言い逃れのできない証拠としては最も有効となります。

次点では

  • メール・SNSのやり取り
  • 浮気・不倫を自白した録音
  • 電話の通話記録・通話履歴
  • ラブホテル・レストランなどの領収書
  • ETCやカーナビなどの利用明細・利用記録

なども有効な場合がありますが、それ単品で証拠として成立するケースはあまり多くありません。

これらの情報は、デートやホテルの出入りなどの、浮気しているのが確実に証明できる証拠類があることで、その補強として用いることで有用な情報となりえます。

慰謝料請求を行ってしまった後に、これらの有効な情報を手に入れるのは非常に困難となります。

そのため相手が言い逃れできないような情報は、事前の調査で手に入れておく必要があるでしょう。

浮気相手が慰謝料の支払いに納得していない

  • 既婚者とは知らなかった
  • 婚姻関係が破綻していたと聞かされていた
  • 無理矢理性交渉をされた

こういった言い訳を並べ立てて、慰謝料の支払いを不服と主張する浮気相手は非常に多いです。

当然、これらが事実なのであれば、一考の余地はありますが、そうでない場合は、そのことを否定する材料を探す必要があります。

例えば浮気を行った日時から証明することが可能です。

会っているのが平日の仕事終わりの短時間で、宿泊は一切なく、土日などの休日は一切会っていない場合では、既婚者であることや婚姻関係が破綻していない事を推測することは十分可能だと主張することが可能です。

また、デート行っているときの表情や、浮気相手の周囲に聞き込み調査を行うことで、それらを否定する証言を手に入れることも可能となります。

浮気相手が慰謝料の交渉に応じない

浮気相手が、こちらからの連絡を一切無視することもあります。
その場合は「内容証明郵便」などが有効ですが、他にも必要性が認められた場合には勤務先や実家などを経由して本人に連絡を取ることが可能です。

そういった、勤務先や実家など、本人に紐づく情報を手に入れるには、照会調査が有効です。

そもそも住所や連絡先がわからない場合にも照会調査が有効となります。

浮気相手が「どうしても支払えない」と言う

経済的な事情を言い訳に、慰謝料の支払いを拒否するケースがあります。

そういった場合、慰謝料を減額したり、支払いの方法を分割にするなどの交渉によって事態が改善する場合があります。

ただ、それでも拒否をする場合や、そもそも経済的な事情が嘘で、資産を隠している場合などは、本当に相手が支払えないのか、勤務先や生活状況から経済状況を把握したり、資産を確認することで、支払能力の確認することができ、情報が揃えば差し押さえも可能となります。

慰謝料を支払わない浮気相手にお困りの方は

よすが総合調査では、浮気の証拠収集はもちろん、浮気相手に関する調査や、それに付随するトラブルの解決のサポートを提供しています。

慰謝料を支払わない浮気相手にお困りの方はぜひご相談ください。

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