テレビなどでは盗聴器発見の特集番組が定期的に放送されています。

盗聴器を見つけること自体は、適切な機材と知識・技能があればそこまで難しいことではありません。

しかし、盗聴器を見つけることと比べ、盗聴をしていた犯人を捕まえることは非常に困難です。

なぜ盗聴の犯人を特定するのが難しいのか

盗聴器は種類にもよりますが、購入するハードルはそれほど高くありません。

犯人に機械的な知識が無くても、ネット通販などで購入したものをそのまま設置すれば普通に利用することができてしまいます。

なので盗聴器に犯人に紐づくような痕跡が残っていることは殆どないのです。

盗聴は誰でも聞くことができる

盗聴器には様々な種類がありますが、一番多く流通しているのはアナログ式の盗聴器です。

アナログ式の盗聴器は小型のラジオ局のようなもので、暗号化がかけられていないのであれば、受信機があれば基本的に誰でも聞くことが可能です。

なので、盗聴器を取り付けた人間とそれを聞いている人間が異なる可能性も十分にありえます。

不特定多数が出入りする場所、例えばラブホテルなどに愉快犯的に盗聴器を設置する人間も存在します。

盗聴は罪に問えるのか

すでに取り付けられていた盗聴器の電波を傍受して、盗聴を行うこと自体は、実は刑事罰の対象ではありません。

ただ、傍受した内容を用いて何らかの悪事を働いた場合や、盗聴器を設置する際に行った家屋への浸入などは罪に問うことができます。

犯人を特定することの重要性

盗聴器を発見し、取り除くことも大切ですが、犯人を特定し、制裁を加えない限りは、常に盗聴の危険性がつきまといます。

また、盗聴されている内容によっては、常に犯人側の暴露に怯え続けなくてはなりません。

そのため、盗聴されていることが判明した時点で、犯人の特定の為に動く必要があります。

犯人の予測がつく場合

自宅など、出入りする人物が絞られる場合では、設置された場所や時期から類推することで、ある程度犯人の目星がつく場合もあります。

しかし、犯人を確実に特定するには証拠を掴む必要があります。

警察などに相談すれば、例えば盗聴器についている指紋などから捜査してくれることがあります。

そのためには犯人と思われる人物の指紋も入手する必要があるため、犯人の可能性がある人物全てに警察の捜査が入ることになります。

当然、大事になるため、犯人が身内であったり、犯人やその関係者との人間関係を拗らせたくない場合には避けたほうが良いかもしれません。

民間でも指紋の照合を行っているサービスは存在しますので、指紋が入手できるのであれば利用してもいいでしょう。

ただ、犯人であろう人物の指紋の入手が難しい場合には、専門家に依頼する必要があります。

犯人を問い詰めて自供させる

自供するかどうかは犯人の性格とあなたとの関係性によります。

指紋や、設置・回収を現行犯で押さえる以外での明確な証拠は存在しません。

その状態で犯人を問い詰めることは、言い逃れのリスクがどうしても存在してしまいます。

自供を引き出すには、状況に応じて問い詰め方を工夫する必要があります。

わざと盗聴させて犯人を炙り出す

盗聴器を仕掛けた人間が絞れない場合は、虚偽の情報を盗聴させることによって、その情報が広まった発信源を特定し、犯人を特定する、という方法も有効となります。

犯人の予測が一切つかない場合

不特定多数の人間が出入りする職場などで盗聴器が見つかった場合は、犯人の特定も重要ですが、まずはセキュリティ面での問題を解決しましょう。

定期的な盗聴器の調査もそうですが、防犯カメラの設置も有効です。

盗聴器の回収に来る様子を確認する

録音式の盗聴器は、本体もしくは記録媒体を回収しない限り、盗聴した内容を確認することができません。

また、バッテリー式では、使い捨てで利用されている場合を除き、定期的にバッテリーの交換や本体の回収が行われます

そのタイミングを確認、撮影することができれば最も有効な証拠となります。

犯人を特定するには盗聴器を発見した時の行動が重要

盗聴器の存在に勘づいた段階では、盗聴されているであろう場所では一切その素振りを見せないようにしましょう。

盗聴に気付いていることが犯人側に伝わってしまうと、相手も警戒し、尻尾を掴むことがより困難になる可能性があるからです。

よすが総合調査では、盗聴器発見はもちろん、その後の犯人特定も含めた総合的な調査の提案とアドバイス業務を行っております。

盗聴の可能性を感じたのであれば、自身で動く前にまずは無料相談をご利用ください。

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