当ページでは、探偵社や興信所に依頼をしたいと思っていても断られてしまう、相談を受け付けてくれないと言った方へ向けて、解決のヒントとなる内容をご紹介しています。
探偵や興信所は、何でも屋のようなイメージを持たれている方もいらっしゃいますが、探偵業法によって明確に受けられない案件が存在しています。しかし、相談や依頼時の伝え方や見方を変えることで、依頼が可能となる場合も存在します。
よすが総合調査は、高い調査技術と多角的なアプローチが可能なため、他社で断られた案件や難しい調査を積極的に受け入れております。こうしたお悩みを持たれている方は、まず私たちの無料相談窓口よりご相談ください。
相談方法はフリーダイヤル、メール、ご面談(完全予約制・全国対応)がどなたでも無料でご利用いただけますので、初めての方も安心してご利用ください。
探偵が依頼を断るのはどんな時か
探偵業法に則った運営判断
一般的な探偵・興信所は、公安局に「探偵業法届出」を行い、営業を許可されています。その中で「調査をしてはいけない内容」について明示があり、受けられない調査というものは確かに存在しています。
しかし、それ以外にも各々の探偵社・興信所で設けられた基準や、業界内で「やりにくい調査」が存在していることも事実であり、どうして断られたのかについてはわからないケースも少なくありません。
「もしかして断られている?」よくある断られ方
探偵社や興信所に相談をしても、「このような理由で依頼を受けられません」と、はっきり教えてくれない場合も多くあります。以下のような場合は、当初から調査を断られているかもしれません。
- 担当者が不在と言われた
- 相談員がまともに話を聞いてくれない
- 相場よりも高額な見積もりを出された
- 最初から「失敗でも返金できない」と言われた
- 別の場所に相談するよう促された…etc
断られた相談はどこにしたらいいの?
よすが総合調査では、このように他社で断られた相談・依頼について積極的に受け入れております。特に、難しい調査や特殊な調査について、圧倒的な自信があります。
もし、どこに相談しても受け付けてくれない場合や、他社で断られた案件については、私たちにお任せください。
探偵が依頼を断る主な理由とは?
「マスコミ・報道に関わる案件」
探偵業法により、当初から報道目的で行われる調査については、受注を禁止されています。そのため、当初より調査結果が一般的に公表される前提である調査は、お受けすることができません。
「調査のやり方がわからない案件」
浮気調査や企業調査など、同じ案件ばかり受注している調査会社においては、特殊なシチュエーションの調査についてノウハウがなく、相談の時点でお断りをされてしまう場合があります。
また、現場の調査を主に外注している探偵社は、特殊な調査に関しては頼むつてがなく、依頼や相談を断ってしまうことがあります。
「長期にわたる案件」
通常、探偵の依頼は数日単位で契約を行うことが多いため、1週間以上の日数が必要となる調査は長期の調査に分類されます。
人員の確保やコスト面での管理や別案件との兼ね合いから、長期にわたると見込まれる案件については、そもそも受け付けていない調査会社もあるため注意が必要です。
「最初から失敗のリスクが大きい案件」
結果に対して返金保証を設けている会社に多いですが、最初から結果が出にくい・失敗しそうだと思われる内容については、調査を実施したがらない探偵社も存在します。
探偵社側からの視点として、どのような案件が失敗しそうかについては、次項にて後述しています。
「反社会勢力に関わる内容・犯罪性が窺える案件」
相談の時点でこのような要因が見受けられるについては、探偵業法に則って調査を実施することができません。
しかし「犯罪被害者からの依頼で、加害者について調べる」といったケースでも、断られてしまう場合があります。
「調査成果を報告しにくい案件」
例えばスピリチュアルや非科学的な測定など、報告書として取りまとめることが難しいような内容に関しては、依頼を受けたがらない調査会社も多く見受けられます。
「立地に懸念がある案件」
過疎部、諸島部、海外など、調査自体が難しい立地となる案件も存在します。そうしたケースに慣れていない場合や、経験をしたことがない調査会社であれば、調査を嫌がってしまうケースも散見されます。
また、別件でトラブルがあった場所であったり、繁華街や危険な施設の付近など、その探偵社・興信所ごとの判断基準もあります。
「依頼内容・調査目的について不安がある案件」
調査目的について不安がある、依頼内容について不明瞭な点があると判断をされてしまうと、調査を受けられない場合があります。
特に近年では、ストーカーやSNSトラブルに探偵が悪用されてしまうケースもあり、調査結果について事前に確認することが徹底されています。
そのため、「依頼者側が加害者がもしれない」と勘違いをされ疑念を抱かれると、依頼を断らざるを得ないケースがあります。
「探偵でなくても対応可能な案件」
探偵業法では「尾行や張り込み、聞き込み調査を業務として行う」ことを探偵と定義されています。
そうした技術を用いる必要がない案件や、他にその分野の専門家がいる内容については、依頼を断られてしまう場合があります。
「対象者が特殊な立場の案件」
対象者が公人、芸能人など、あまり見かけない状況が見込まれる調査の場合、それが浮気調査や信用調査などであっても、断られてしまう場合があります。
探偵社や興信所が断りがちな案件の例
潜入調査
潜入調査については、尾行や張り込みと異なり特殊な技能が必要となる場合がおおく、対応できる調査員も多くありません。
特に企業や団体に関する潜入調査の場合は、長期間が見込まれることも想定されるため、依頼を受けたがらない調査会社も多く見受けられます。
よすが総合調査では、専門の調査員を有しており、様々な潜入調査での実績もあるので、安心してご相談ください。
心霊現象・スピリチュアル等に関する調査
前述しましたが、調査結果報告書に記載が難しいと判断されてしまう依頼については、断られてしまう場合も多いのも事実です。例えば「怪奇現象を一緒に確認してほしい」「未確認生物を探したい」「心霊現象を解明したい」等の内容がこれにあたります。
よすが総合調査では、こうした内容でも問題なく対応させていただきますので、まずは内容の詳細をご相談ください。
「警戒案件」の調査
他社で尾行がばれてしまった、探偵をつけていることを本人に言ってしまった、などの理由により、対象者が通常よりも警戒している現場は「警戒案件」と呼ばれることがあります。
また、探偵の調査だけでなく、「過去に警察沙汰になった」「一度、弁護士を入れて裁判をした」相手についても、同様に常日頃から警戒をしている可能性があるため、警戒案件に相当します。
このような、通常の尾行・張り込みが難しいような案件についても、よすが総合調査では解決ノウハウを有しておりますので、ご相談をお待ちしています。
「断られてしまう依頼」どうしたら探偵に頼めるか
断られてしまう理由がどこにあるか把握する
どこに相談しても断られてしまう依頼については、必ず共通する要因があります。
まずは、その理由について明確に把握する必要があります。もしご自分でわからなければ、よすが総合調査の無料相談窓口をご利用いただくか、一度断られた探偵社・興信所に聞いてみるのも一つの手です。
リスクヘッジのための準備をしておく
調査難易度が高いなどの理由で断られていた案件については、もし調査をしてくれる会社が見つかったとしても、失敗のリスクを承知で依頼することになる場合があります。
そのため、相談段階で「もし上手くいかなかったとしても、このようなリスクヘッジ策を準備している」と探偵社・興信所に伝えておくことで、断られる可能性を下げることができます。
「改善する」or「やってくれる所を探す」
断られてしまう理由について把握できたら、それが改善できれば、探偵社・興信所は依頼を受け付けてくれるでしょう。
例えば「調査結果の利用目的が明確ではないから依頼を断られていた」ようなケースであれば、相談時にどのような目的で調査をするか説明をしておくことで、依頼を通すことが可能です。
しかし、場合によっては自分で改善できない理由であることもあります。例えば、調査をしなければいけない相手が特殊な人物であったり、立地的に危険な場所である場合です。
そのようなケースについては、基本的に受け付けてくれる探偵社・興信所を探すしかないのですが、断られた場合でも「やってくれそうな調査会社はありますか?」と聞くことで、紹介を受けられることもあります。
「探偵や興信所に頼らない解決方法」も検討
もしどこも受け付けてくれない場合であれば、探偵や興信所を利用しなくても解決できる方法を探すことも、一つの手です。
よすが総合調査では、トラブル解決の専門家としての知見を活かし、このように探偵・興信所の技術だけに頼らない解決方法もご案内させていただきますので、無料相談窓口からご相談をお寄せください。
まとめ
調査を受けてくれる探偵社をお探しなら
今回は、「探偵に依頼を断られてしまう」といった方へ向けて、探偵社の視点からのアドバイスをご紹介させていただきました。
数ある探偵社・興信所の中でも、私たちよすが総合調査はご依頼内容に合った一点ものの調査をご提供しています。調査結果のご活用に向けて、細かい調査を重ねた、最適な調査プランをご提供いたします。
また、潜入調査や聞き込み調査などにも長けた、専門の調査員を有しておりますので、難しい調査や困難なご依頼は必ず私たちにお任せください。